けんけんです。
今回は親目線で、積立NISAについて考えてみたいと思います。
学費、塾代等、準備しないといけないのはわかっているけど、どうやって準備すべきか
うーんと悩んでいないでしょうか？
積立NISAとは？というところから、
将来学費がいくら必要で、積立NISAを活用した場合どうなるのか考えていきたいと思います。
Table of Contents
積立NISA非課税上限額は40万円/年
月々に換算すると33333円です。
私は3万円/月で運用しています。夫婦で運用していますので、6万円/月です。
今のところ負担と感じることはありません。
実際の運用についてもまとめていますので、参考にしてもらえると嬉しいです。
積立NISA非課税期間は20年
子供が誕生したと同時に始めると、成人になるまで非課税期間が続きます。
ありがたいですね。大学の学費についても、運用益が非課税で払うことが出来ます。
ただ、途中で引き出すと複利の効果が弱くなりますので、非課税の内はなるべく引き出すことはせず、非課税期間は終わったら、少しずつ引き出していくことを考えています。
積立NISAはいつでも売却可能
これはとてもありがたいですね。途中で引き出したとしても一切ペナルティはありません。
学資保険の場合、途中で引き出すとマイナスになってしまいますからね。
途中で引き出さないといけないということは家計が苦しくなっている状況だと思います。
そんな状況下で、かつ元手より少なく返ってくるというのは想像するだけで辛いと思います。
国が定めた基準を満たした投資信託しか運用できない
こちらも安心材料ですね。損する投資信託を選ばないように国が予め投資信託を選定していますので、安心して運用できます。
学費と学資保険と積立NISA
学費がいつ、どのくらいかかるのかわからないですよね。。
そもそも子供がどのような進路をたどるのか想像もつかないです。
ただ、どの進路になったとしても親のお金の問題でいけなくなることはないようにしておきたいです。
まずは、学費がどのくらい必要か学年別にみていきたいと思います。
小学校
私立ではなく、公立で考えています。
文部科学省の結果では、平成30年度の公立小学校の学費は約32万2千円だそうです。
（※学校外活動費込み）
6年間で200万円弱ですね。小学校は大丈夫そうですね。
中学校
中学は、私立か公立かは悩むところです。
文部科学省の結果では、平成30年度の公立の学費は約48万8千円だそうです。
3年間で約150万円弱です。
一方私立は、約140万円だそうです。3年間で約420万円です。
- 公立：150万円
- 私立：420万円
ひえ～～～、公立と私立で300万円近く違うのですね。。
高校
高校も、私立か公立かは悩むところです。
文部科学省の結果では、平成30年度の公立の学費は約45万7千円だそうです。
3年間で約150万円弱です。
一方私立は、約100万円だそうです。3年間で約300万円です。
- 公立：150万円
- 私立：300万円
意外と中学程の開きはありませんね。
大学
問題の大学です。4年間でみてみます。
- 国公立：539万円
- 私立文系：730万円
- 私立理系：826万円
※2019年度 日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」
因みに修士課程を取得するとなると、
- 国立：約135万円
- 私立：約180万円
学費まとめ
妻も私も理系なので、大学は理系として考えてみます。
- 公立小学校→公立中学校→公立高校→国立大学→国立大学院：計1174万
- 公立小学校→公立中学校→公立高校→私立理系大学→私立大学院：計1506万
- 公立小学校→公立中学校→私立高校→私立理系大学→私立大学院：計1656万
- 公立小学校→私立中学校→私立高校→私立理系大学→私立大学院：計1926万
中学から私立だとしても、2000万円用意できれば、なんとかなる計算です。
大学入学までに1000万円用意できれば、子供を無事に社会人として送り出せます。
学資保険を考える
仮に学資保険を以下で設定する。
- 返戻率が106%
- 子が18歳時に1000万受取
- 払込期間は18歳
18歳までに943万円支払うことになる。
子が0歳のときから保険に入ったとすると、月々にすると4.37万円必要になる。
デメリットは、
- 途中で必要となったときに引き出すとマイナスになること
- 死亡保障等をつけると月々の支払額は大きくなること
積立NISAを考える
- 3万円/月
- 年率5％
- 18年間運用
を考える。
18年後までに648万円支払うことになる。
18年後の運用結果は、1047万円になる。
出来すぎなくらい理想の数値になりました。
デメリットは、
- 株の運用なので、変動リスクがあります。
- ただ、過去をみると、長期投資ではリターン確率が高い
まとめ
積立NISAに関して、
- 積立NISA非課税上限額は40万円/年
- 積立NISA非課税期間は20年
- 積立NISAはいつでも売却可能
- 国が定めた基準を満たした投資信託しか運用できない
学費に関して、
- 大学入学までに1000万円用意できれば、安心
- 積立NISA一本で安心
でした。
改めて検討してみると、いつまでにいくら必要なのかイメージ出来てよかったです。
こちらの結果を基に、セミリタイアの計画も立てれそうです。
私の家庭では夫婦で運用していますので、2人目が出来ても安心と分かりました。
